はじめての仮想通貨の購入方法とその安全性。ビットコインはここでこう買う!

ビットコインをはじめとする仮想通貨がメディアでも取り上げられ、関心が高まってきています。

仮想通貨が決済システムとして当たり前のように使われる日はそう遠くなく、私たちの生活を少しずつ変えていくと言われています。

ここでは、そんな仮想通貨の最も安全でスタンダードな購入方法をお伝えしたいと思います。

取引所で買う

現在(2017年5月25日)、ビットコインをはじめとする仮想通貨の入手方法はいくつかありますが、初心者の方が最も安全に購入する方法は取引所で購入することが基本です。

自分でウォレットを作ったり、ビットコインを購入できるATMも存在するのですが、手続きが煩雑だったり、ビットコインATMの数が少なかったりとはじめての方にとっては難しいのです。

複数の取引所を比べてみる

ビットコインをはじめとする仮想通貨では、安心して売買できる取引所を選ぶ事が必要です。はじめての方には、以下で紹介する国内取引所の三社が特におすすめです。

Zaif

coincheck

日本で一番簡単にビットコインが買える取引所 coincheck bitcoin

bitFlyer

bitFlyer ビットコインを始めるなら安心・安全な取引所で

まずは3つの取引所に口座を持ち、どこが一番使いやすいか、買いやすく売りやすいのはどこか比べてみると良いでしょう。

パソコンならここが使いやすいけど、スマホならここ、といったこともあると思います。

また、複数の取引所を試すことで、ビットコインや他の仮想通貨の流動性の高さなども実感できると思います。

口座を開いて買ってみよう

上の3つの取引所に登録したら、口座を開設します。無料登録をしてから口座開設申し込みフォームに必要事項を入力。取引所からは受付完了メールが届きます。次に、運転免許証やマイナンバーなど本人確認書類の提示を求められますので、必要なものはあらかじめ用意しておきましょう。取引所から口座開設完了のお知らせが届いたら、取引開始する事ができます。

ビットコイン等の仮想通貨を買うには、あらかじめお金を取引所に入金しておく必要があり、取引所の口座に振り込みます。そして、取引所の口座に入金が確認されると円でビットコインを買う事ができます。

取引所の安全性

2014年に起きたマウントゴックス社の事件は、ビットコインのブロックチェーン技術が原因ではなく、仮想通貨取引所の不正が問題でした。

取引所によって、セキュリティの強度にも違いがあります。

そこで、こうした事態を防ぐため、「日本ブロックチェーン協会」では、各取引所の安全性を高めるため、守らなければいけないセキュリティ対策を規定しています。

また、今年から改正資金決済法により取引所の安全性はより強固なものになりました。以下の理由から、取引所のウォレットに仮想通貨を入れておくのが、最も安全な方法と言えるでしょう。

セキュリティ対策

コールドウォレット

ウォレット(記録媒体)とは、仮想通貨を入れておくための”財布”のような物で、主に「ホットウォレット」「コールドウォレット」があります。

ホットウォレットはオンライン上に存在して

コールドウォレットはインターネットに接続しないものになります。

つまり、コールドウォレットに顧客の仮想通貨を入れておけばネット上のハッキングから隔離する事ができます。もし取引所が外部からの攻撃を受けても、被害を防げるというわけです。

取引所のコンプライアンス

マウントゴックス事件は内部の犯行が原因でした。当たり前ですが、取引所自体のコンプライアンスも重要で、取引所の従業員が不正をする事のないようにする体制が求められています。また、そうした事態を防ぐため不正感知システムも導入されています。

資産の分別管理

これは、顧客の資産と、取引所の運営に必要な資産を分けて管理するというものです。

FX会社等では既に浸透しているルールで、万が一、取引所が経営破綻したとしても、顧客の資産は守られるというわけです。

Multisignatureの導入

Multisignature(マルチシグネチャ)とは、一つのアドレスに複数の秘密鍵を割り当てるサービスや技術のことを言います。

複数の秘密鍵を割り当てられたアドレスはマルチシグネチャアドレス(multisignature address)と呼ばれ、通常のアドレスと比べてセキュリティレベルが格段に上昇します。

預かり仮想通貨の管理や、顧客情報、バックアップデータもこの技術により管理されています。

一般的に、マルチシグネチャアドレスの形式は"2 of 3"や"2/3"といったように表され、これは鍵が3つ存在し、そのうち2つの鍵を利用すれば送金が可能ということを意味します。

改正資金決済法

2017年4月に施行された改正資金決済法では、仮想通貨交換業者(取引所)が、金融庁への登録される事が義務付けられました。

すなわち、取引所が金融庁の監視下に入る。という事です。

そもそも、改正資金決済法の目的自体がマウントゴックス事件のような事が二度と起こらないよう利用者を保護する目的で作られており、より安全性は高まったと言えるでしょう。

これにより、取引所は監査法人や公認会計士による監査がなされ、第三者の目により体制がチェックされる事になります。 

そもそも仮想通貨とは?

おまけですがビットコインをはじめとする仮想通貨について認識や理解があいまいな方も多いかと思います。

仮想通貨とは何かについてはこの記事で解説していますので、是非ご覧ください。

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